F1 アロンソは開幕戦欠場

マクラーレンは3月3日のプレスリリースで、フェルナンド・アロンソが開幕戦オーストラリアGPを欠場し、ケビン・マグヌッセンが代役を務めることを発表した。






　アロンソは2月22日、スペインのカタルニア・サーキットで行われていたテストの際、ターン3のインにクラッシュし、病院に搬送された。アロンソには大きな怪我はなかったものの、脳震盪を起こして自力でマシンから脱出できず、3日間入院。その後のテストでも、ドライブの予定をキャンセルしていた。

　リリースによれば、アロンソの主治医は「アロンソには医学的問題となる症状は全くない」としながらも、「脳震盪を起こしたアスリートの場合、“セカンド・インパクト・シンドローム※”の可能性を最小限にすることが、通常の医学技法である」と指摘。「オーストラリアGPに出場してはならない」と忠告したという。

　アロンソはそのアドバイスを受け入れ、オーストラリアGPに出場しないことを決断。よって新生マクラーレン・ホンダの初戦は、ジェンソン・バトンとマグヌッセンの手に委ねられることになる。

　アロンソの主治医は、アロンソは健康であり、レースをする準備ができていると認めているという。そして、第2戦マレーシアGPでの復帰に向け、トレーニングも再開したという。チームも、「主治医の忠告とアロンソの決断を完全に支持する」と声明を出している。

　今季のF1開幕戦オーストラリアGPは、3月13日（金）に開幕。15日（日）に決勝レースを迎える。

※セカンド・インパクト・シンドローム=脳震盪を受けた場合、脳が完全に回復する前にに再び強い衝撃を受けると、重篤な後遺症が残ったり、最悪の場合命に関わる危険性があると言われている。

未来的デザインのF1カー”が2020年には登場？ フェラーリがF1コンセプトカー

F1マシンをよりワイドにするための規則変更に向けて取り組みがなされ、

フェラーリがF1コンセプトカーのデザインを発表するなど、

現在F1マシンの外観の重要性と将来の変更について積極的な議論が行われている。






　近年F1ではいくつかの国々で観客数が減少しており、これに対する対策が求められている。馬力アップやマシンの外観に迫力を与えるための変更が提案されるなか、F1チームはマシン全幅・タイヤ幅拡大などについて合意しており、2016年の導入は17日のF1コミッション会合で否決されたものの、2017年以降の実現に向けてさらなる取り組みがなされることとなっている。

　F1コミッション会合の当日、フェラーリはテクニカルレギュレーションを大変更することなく、技術的に進歩しなおかつアグレッシブで目を引くデザインのマシンを作ることができるとして、自身が提案するF1マシンのコンセプトデザインを発表した。

　マクラーレンとレッドブルも最近のストラテジーグループ会合においてデザインコンセプトを披露しているが、一般には公表していない。


　F1マシンの外観に関しては長く議論されており、昨年、マクラーレンのグループCEOであるロン・デニスは、マシンのルックスを改善する必要があると主張している。

「新たなF1マシンの外観がどうあるべきか、そのデザインを作り上げるよう、スタイリストに依頼すべきだと私は考えている」とデニス。

「子どもが興奮して飛びつき走らせたいと思うようなデザインであるべきだ」
「未来的なデザインでなければならない。規則によってそういったマシンが可能になるよう、レギュレーションを解析調査する必要がある」

「インディカーを見ると、3、4年前とは全く異なる外観になっている」
「今のF1マシンの外観がいいのか、悪いのか、どちらでもないのか、じっくり検討すべきだと思う」


　一方でデニスは、F1マシンの外観に関しては、長期的にラジカルな変化を実現していくべきだと考えている。

「2020年に（新しい）F1マシンを登場させるには、実践的な目標を設定すべきだ。そうすれば懸念はなくなる」とデニスは言う。

「長期計画で考えれば、F1チームもエンジンマニュファクチャラーも自動車マニュファクチャラーも何も恐れることはなくなる」
「短期間で変更しようとするとおそろしく費用がかかる。だが2020年を目指すなら、F1マシンがどれほどラジカルな外観になろうと問題ない」
「エンジンがどれほど大きくなろうが、小さくなろうが、全く問題にはならないのだ」

ホンダF1 「常勝復活」に自信

自動車のF1シリーズに名門マクラーレンと組んで復帰したホンダが10日、

東京都内の本社で記者会見を開き、

伊東孝紳社長は「四輪最高峰レースでわれわれの真価を発揮するチャンスが訪れた」と

高揚感を漂わせた。





　ホンダのパワーユニットを使うことになったマクラーレン・グループの

ロン・デニス最高経営責任者（CEO）は

「このチームが支配的な地位を占めることは時間が証明してくれる」

と語り、かつての常勝チーム復活に自信を示した。




　今季のF1は3月15日決勝のオーストラリア・グランプリで開幕する。ホンダのF1復帰は7年ぶり。1988～92年で計44勝を挙げたマクラーレン・ホンダは23年ぶりの復帰となる。
　4日までスペインのヘレスで行われた合同テストでは、新車「MP4―30」はさまざまなトラブルに見舞われたが、正ドライバー2人は前向き。総合優勝2度のフェルナンド・アロンソ（スペイン）は「3度目の王座を狙っている。今度はホンダで勝ちたい」と意欲。2009年の年間王者、ジェンソン・バトン（英国）は「まだ（マシンは）初期段階だが、正しい方向に向かっている」と話した。　

トヨタ営業益最高へ 2.7兆円

トヨタ自動車は4日、2015年3月期連結業績予想（米国会計基準）を上方修正し、

本業のもうけを示す営業利益が前期比17．8％増の2兆7000億円になる見通しだと発表した。

米国での販売好調や想定を上回る円安で、

2年連続の過去最高を見込む従来計画（2兆5000億円）からさらに上積みした。






　通期の想定為替レートは1ドル＝109円（従来104円）、

1ユーロ＝139円（同137円）とそれぞれ円安方向に見直した。


　同時に発表した14年4～12月期連結決算は、営業利益が前年同期比13．9％増の2兆1148億円と07年4～12月期（1兆8737億円）を上回り、7年ぶりに過去最高を更新した。売上高と各利益はいずれも最高だった。　

トヨタ 世界販売3年連続首位

トヨタ自動車＜7203.T＞は２１日、２０１５年のグループ世界販売（ダイハツ工業＜7262.T＞

と日野自動車＜7205.T＞を含む）について、前年比１％減の１０１５万台の計画と発表した。



北米では需要拡大が見込まれるものの、

一部の新興国や増税のある国内で販売が落ち込むとみて、

１１年以来４年ぶりに前年を下回る見通しを打ち出した。


トヨタは品質や収益の向上を優先した生産開発体制の見直しを進めており、

台数だけを追う規模拡大には慎重な姿勢を取り続けている。

それでも１４年のトヨタグループ世界販売は

前の年より３％増の１０２３万台と暦年ベースで初めて１０００万台を超え、

３年連続トップを維持した。




一方、トヨタ超えを狙う独フォルクスワーゲン（ＶＷ）＜VOWG_p.DE＞は

中国など新興国を中心に積極的に販売攻勢に動いており、

これまでも業界ではトヨタを抜くのは時間の問題とみられてきたが、

今年は「ＶＷ初の首位」が現実になる可能性が一段と高まってきた。



ＶＷの１４年のグループ世界販売（トラックなど商用車含む

）は４．２％増の１０１４万台だった。中国などで販売台数が伸び、

トヨタと同じく初めて年間１０００万台を超えた。

１８年に１０００万台を上回るとしていた計画も４年前倒しで達成した。

ＶＷは１５年の世界販売計画を公表していないが、

1３年に約２５万台だったトヨタとＶＷの差は、１４年には約９万台にまで縮まっている。

＜１５年は増税でダイハツも不振＞

１５年のトヨタグループ世界販売計画１０１５万台のうち、海外は同２％増の８０６万台を見込むが、国内は同９％減の２１０万台を計画する。国内では消費増税や軽自動車税の引き上げが響き、需要が落ち込む。

トヨタ単体での世界販売は０．４％増の９１８万台を計画。このうち、海外は２％増の７７３万台を想定するが、国内では７％減の１４５万台と予想。軽自動車を手掛けるダイハツの国内販売も１５％減の６０万台と大幅な減少を計画する。

＜トヨタ単体、１５年国内生産計画は３１３万台＞

１５年のトヨタグループ世界生産は１％減の１０２１万台を計画する。このうち、国内が６％減の３９７万台、海外は３％増の６２４万台を見込む。トヨタ単体では、世界生産は０．１％増の９０１万台で、海外では３％増の５８８万台を見込む。国内は４％減の３１３万台と前年を下回るが、国内での生産規模の最低ラインとしている３００万台以上は維持する。

校長先生の軽がロールスロイスに！！！

「東京オートサロン2015」で

毎回生徒がつくった改造車を披露している日本自動車大学校。

今回も12車種を展示、なかには斬新で驚くようなものもある。

その1つが「ちょろーる」で、スズキの軽自動車『ツイン』をベースにしてつくり上げた『ロールスロイス』だ。










しかも、その軽自動車は校長先生が乗り回していた車とのこと。製作者の一人が「校長先生ならもっといい車に乗ってください。私たちが『ロールスロイス』に変身させてあげます」と話し、実際に改造車づくりが10人のメンバーで始まった。

しかし、それは苦労の連続だった。なにしろ実物を触ることはもちろんのこと、見ることさえできなかったからだ。そのため、写真を丹念に見ながら、寸法を決め、試行錯誤をしながら製作を行った。






ヘッドライトは『ワゴンR』と『インプレッサ』のものをうまく改造して使用、ホイールキャップは『キューブ』のホイールに手づくりでつくったキャップを付けた。また、シートはミシンを使って縫い、外板の塗装はロールスロイス純正のホワイトを使用した。そのほかにも、スピードメーター、フロアマットなど細かいところまでこだわったそうだ。

「実は完成したのがオートサロン開幕の2日前なんです。最後の3日間ぐらいはほとんど徹夜で、栄養ドリンクを飲みながら頑張りました」とメンバーの一人は話す。オートサロンが終わったら、車検を取り、3月にこの車に乗ってドライブをする予定で、その後に校長先生に返却するそうだ。

トヨタ プリウス 次期型、発売を半年延期か…デザインを修正?!

トヨタ自動車の人気ハイブリッド車、『プリウス』。同車の次期型に関して、

発売が当初の計画よりも遅れる可能性を、海外のメディアが伝えている。






これは12月15日、『オートモーティブニュース』が報じたもの。同メディアが独自ソースから得た情報として、「次期プリウスの発売が、半年延期される見込み」と伝えている。

同メディアによると、次期プリウスは2015年の春、生産を開始する計画だった。ところが、トヨタはこれを半年遅らせ、2015年末にするという。一体、トヨタの内部で、何が起きたのか。

同メディアによると、次期プリウスのデザインに関して、トヨタの上層部が「課題あり」と判断。デザインの修正を行うため、発売時期に、当初の計画から半年の遅れが生じる見込みだという。

2012年12月に発表された新型『クラウン』では、開発の途中でトヨタの豊田章男社長が、「デザインの大幅な手直しを指示した」とも伝えられる。プリウスはトヨタにとって失敗の許されない車種だけに、デザインに万全を期した上で、次期型が登場することになるのだろう。

マツダが広島県警にパトカー提供する狙い…大手自動車メーカーの“仁義なき戦い”

一昨年そして今年の「日本カー・オブ・ザ・イヤー」を獲得し、絶好調のマツダがパトカーでも殴り込みをかけている。広島県警にスポーツ用多目的車（ＳＵＶ）「ＣＸ－５」を提供、自慢のクリーンディーゼルエンジンの走りを冬場の高速道路でアピールする。安全性や四輪駆動（４ＷＤ）で米国でバカ売れの富士重工業も警察庁に「スバル　レガシィ」を大量納入。パトカーといえばトヨタ自動車の「クラウン」のイメージが強かったが、ついに「仁義なき戦い」はじまる？！




■冬の中国道で性能や信頼性アピール

　マツダはこれまで販売会社経由で警察にスポーツタイプのＲＸ－８などを納めることはあったが、今回メーカーとして初めて、広島県警高速隊に「ＣＸ－５」をモニター提供した。

　車両は２台で、いずれも排気量２．２リットルのディーゼルエンジンを搭載した４ＷＤモデル。４リットルのガソリンエンジン車並みの力強い走りと１リットルあたり１８キロの低燃費、さらにタイヤスリップをリアルタイムで感知し、前後輪の駆動力配分を自動コントロールする４ＷＤシステムが売りだ。

　一昨年に日本カー・オブ・ザ・イヤーを受賞し、性能は折り紙付き。中国横断自動車道尾道松江線の全線開通など、高速隊の守備範囲が広がる中、冬は積雪も予想される厳しい環境下で活躍が期待される。

　金井誠太会長は「シビアなコンディションで走行性能をモニタリングすることにより、安全で耐久性のあるクルマづくりに役立てたい」とモニター提供の狙いを語る。

　パトカーに使用される車両はドライバーの目を引き、ＰＲ効果も大きい。特殊車両として架装などの生産に手間はかかるものの、「警察が使っているということで信頼性や頑丈さの証になる」（業界関係者）うえ、社会貢献もアピールできる。

■クラウン牙城にスズキやレガシィ攻勢

　一般的にパトカーは警察庁に一括して納入し、それが各警察に配備されるケースと、各地の警察が地域の販売店などから購入するケースがある。

　入札が行われており、メーカーの正確なシェアは不明だが、「これまでトヨタのクラウンが多く採用されていた」（大手メーカー）という。ただ、最近は変化が起きている。

　平成２４年にはスズキが警察庁から中型セダン「キザシ」約９００台を受注。全国の警察に配備され、覆面パトカーなどに使われることになった。

　ただ、月に２ケタほどしか生産されず、国内ではあまり見かけない車種だったため、「知っている人がみれば覆面だとわかる」とネットなどで話題に。

　さらに、「キザシ」は通常なら２００万円以上とスズキの中で高価格帯の車だが、「入札は破格の提示で、工場の稼働率向上狙いもあるのでは」と業界でも噂になった。

　一方、富士重工業も昨年から今年にかけ、５代目レガシィを警察庁に約９００台納入。警視庁などで使用されている。法人営業担当が攻勢をかけており、入札で受注を勝ち取ったという。

　マツダも富士重も２６年９月中間決算で過去最高の最終利益となるなど、業績は好調だ。これまでの地道なクルマづくりが実を結び、走行性能が国内だけでなく、米国など海外でも支持されている。

　逃走車両はうれしくない（？）かもしれないが、今後はパトカーとしても存在感を高めそうだ。

ホンダ「王者ふたりの力を借りパワーユニットの完成度を高める」

ホンダF1プロジェクト総責任者、新井康久氏は、

2015年のレギュラードライバーとなるフェルナンド・アロンソとジェンソン・バトンの経験を力に、


来シーズンに向けてパワーユニットの完成度を高めていくと語った。






　マクラーレン・ホンダは12月11日、2015年のレギュラードライバーとしてアロンソの起用とジェンソン・バトンの残留を発表した。

「我々とマクラーレンとのパートナーシップはどんどん力を増してきている」と新井氏。

「我々のF1チームにふたりの偉大なるワールドチャンピオン、フェルナンドとジェンソンを迎えることになり、非常に喜んでいる。この発表の重大さを実感し、地に足をつけて来シーズンに集中しようという気持ちがさらに高まっている」

「ケビン（・マグヌッセン）は2014年に大きく成長した。彼と2015年以降も共に働けることを喜ばしく思う。さらなる進歩が見られるはずだ」

「ホンダはアブダビでのテストで学んだことを元にしてパワーユニットの開発を促進すべく努力している。経験豊かなドライバーたちと協力し合い、新シーズンに向けて競争力を完璧な状態に近づけるため、パワーユニットの微調整を仕上げていく」

ディーゼル車全面禁止へ パリ

大気汚染が危険水準に達したとして今年３月、市内と近郊で２０年ぶりとなる

自動車の運転規制を実施したパリのアンヌ・イダルゴ市長（５５）が７日、

２０２０年までに市内でのディーゼル車の運行を全面禁止し、

歴史的建築物が立ち並ぶ中心部への自動車の乗り入れを制限するとともに

“歩行者優先ゾーン”を新設する考えを明らかにした。

大気汚染の原因の一つであるディーゼル車を一掃することで大気汚染をなくし

自動車依存社会からの脱却を図りたい考えだ。








　◆中心は車両乗り入れ制限

　「２００１年には自家用車を持たないパリジャンは全体の４０％だったが、１１年には６０％に増えている。時代は急速に変化しており、パリでディーゼル車を目にするのは２０年で最後にしたい」

　イダルゴ市長は７日、毎週日曜日発行のジュルナル・デュ・ディマンシュ紙とのインタビューでこう明言し、ディーゼル車の一掃と歩行者にやさしい街作りに取り組む姿勢を示した。

　フランス通信（ＡＦＰ）や英ＢＢＣ放送（いずれも電子版）などによると、市長は低所得者向けに製造された旧式車を除くディーゼル車の市内乗り入れ禁止を表明。

　さらに、ルーブル美術館やノートルダム大聖堂、ポンピドゥー・センターなどが立ち並ぶ中心部の４つの区では「住民の自家用車と（業務用の）バイク、観光バス、タクシー、宅配業者の車、緊急車両を除く車両の乗り入れを制限する」と述べ“歩行者優先ゾーン”の新設とともに、１億ユーロ（約１４８億円）をかけて自転車専用レーンも２０年までに倍増させると訴えた。

　◆「大気汚染の渓谷」解消狙う

　パリの中心部は欧州の他都市と比べても人口密度が高く、世界中から訪れる観光客の多くは自動車の通行量の多さに幻滅するといわれる。とりわけシャンゼリゼ通りやルーブル美術館があるリヴォイ通りは「大気汚染の渓谷」（イダルゴ市長）と揶（や）揄（ゆ）されるほど状況がひどいことで有名だ。

　しかも、イダルゴ市長がパリ初の女性市長となった今年３月には、季節はずれの暖かさと晴天が１週間続き、市内の大気汚染度は基準値の２倍と史上最悪レベルに悪化。市長は地下鉄やバス、レンタル自転車を３日間無料にすることに加え、２０年ぶりとなる自動車の運転規制を実施し、世界を驚かせた。

　今回の大胆な措置はこれに続くものだが、こうしたやや強行とも思える取り組みはベルトラン・ドラノエ前市長（６４）から脈々と引き継がれている。現市長も前市長も共に中道左派の社会党の出身で、前市長は１１年に市内で電気自動車（ＥＶ）のカーシェアリング制度を立ち上げるなど、先駆的な取り組みに尽力してきた。

　一方、市民の方もこうした２人の姿勢を評価している。ディマンシュ紙が調査会社と共同で８０４人の市民に行った世論調査によると、全体の８４％が大気汚染対策を優先すべきだと答え、ディーゼル車の市内運行禁止も５４％が支持していた。

　ロンドンやローマ、ニューヨークといった他の主要都市も、歩道の拡張や市内に乗り入れる車に“渋滞課金”を科すなどして自動車への依存度を減らす努力を続けており、パリに限らず世界の大都市での自動車規制はますます活発化しそうだ。